D-QUICK シリーズとは

テレワークや在宅勤務などの働く環境の変化や、モバイル端末やクラウドサービスの普及など日々変化し続けるビジネス環境において、企業としていち早く環境の変化に対応していくことがビジネスチャンスの拡大につながります。その為には社内外の情報を適切に処理しWeb共有・活用していくことが企業には必要です。

D-QUICKシリーズは、製造業で使用している図面やオフィス業務で利用している文書を一元管理し、共有・活用できる一気通貫の文書管理システム&ソリューションサービスです。クラウドサービスやオンプレミス型パッケージソフトで社内サーバーなど構築環境への対応が可能です。PC、モバイル端末利用などワークスタイルに捕らわれず企業の運用に合わせた柔軟な対応が可能です。

D-QUICKシリーズは、電子化されたデータ(エクセルやPDF等)の効率的な活用を意識しており、検索性を向上させる機能や編集時の履歴を管理する機能などによりセキュアな環境下での運用を実現します。製造業で使用されるのCADやBOM(部品表)、PDMにカスタマイズによる連携も可能です。
また、シリーズ内のAI-OCR機能は紙資料の電子化後のリネーム作業や登録にかかる作業の時間削減に貢献します。さらに配布・出図業務をシームレスにサポートする機能も搭載しており他部門へ情報共有も効率的に行えます。

D-QUICKシリーズは日々変化し続けるビジネス環境において電子データの管理・活用を強力にサポートします。

1.マニュアル不要の分かりやすい画面

・メインの1画面でほとんどの操作を実現
・日頃利用しているWindowsライクな操作性

D-QUICKシリーズは、「カンタン操作」「マニュアルレス」をコンセプトに開発しております。
メイン画面1つに情報が集約されていますので、ほとんどの作業が画面を切り替えずに運用できます。
日々、パソコンで業務をされている方であれば直感で操作ができ、スムーズな導入を実現できます。

2.カスタマイズでかゆい所に手が届く

・APIを利用する事で様々な機能拡張を実現
・お客様ニーズごとに柔軟なカスタマイズが可能

D-QUICKシリーズの管理パッケージでは、API(Application Programming Interface)キットのご利用が可能です。ソフトウェア同士が互いに情報をやり取りすることができるようになる為、例えば、生産管理や部品表管理、受発注管理、PDMなど様々なシステムとの連携に対応できます。
また、モジュール単位で提供可能な製品もございますので、お客様のニーズに合わせた柔軟な構築が可能となります。

3.登録から出図まで一気通貫で管理できる

・図面・文書のライフサイクル全体をカバーする製品ラインナップ
・お客様の運用要件に応じて順次導入可能

D-QUICKシリーズはデータの登録・入力・管理・出力に対しお客様の業務を強力にサポートできる製品を取り揃えております。
シリーズにラインナップされている各製品は単独導入も可能ですので必要な機能(製品)のみをチョイスして導入することができます。
お客様の業務環境にあわせてシステムを構築することにより図面や技術文書、画像など業務に必要な全てのデータの一元管理を実現します。
D-QUICKシリーズはお客様に最適な登録~出図+活用までの一気通貫ソリューションを提供します。

D-QUICK7/Cloud 導入メリット(例)

連携製品

【NewDataClasys連携 ・・・ ファイルの暗号化でゼロトラストセキュリティを実現

D-QUICK7に登録するだけで自動的にファイルが暗号化され、取出し時にもファイルの暗号化が維持されている為、利用者はこれまで通りの運用で、セキュリティが向上します。 Office系、CAD系、技術系、メディア系をはじめとする ほとんどのファイルを暗号化できる為、製造業にもおすすめです。

i-Reporter連携 … タブレット入力と図面・文書管理の連携を実現

手書きレポートをタブレットを使って簡単に入力し、D-QUICK Web・D-QUICK7・D-QUICK Cloudの指定されたフォルダーに自動格納され、働き方改革を応援します。

Box連携 … セキュアなコンテンツ管理「Box」と文書管理クラウドの連携を実現

使い慣れたWindowdsライクな操作感や検索レスポンスに定評のあるD-QUICK Cloudと無制限ストレージのBoxと連携することで容量を気にすることなくお使い頂くことができます。

タイムスタンプ連携 … 操作は変わらず、タイムスタンプ情報の自動付与を実現

D-QUICK7/Cloudにファイルを登録するだけでタイムスタンプ情報を自動付与します。タイムスタンプを導入することで、電子帳簿保存法の追加要件に対応するだけではなく、知的財産の保護にも繋がります。

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